ワクチン効果を否定した「前橋レポート」 インフルエンザの場合は新型コロナと違って、子供がかかりやすく重症化しやすいという特徴があります。学級閉鎖があったというニュースで、インフルエンザの流行を知るという人もいたでしょう。 インフルエンザワクチンの有効性について調べたものには、群馬県前橋市の医師会が1987年に発表した「前橋レボート」というものがあります。 前橋市の医師会は、市内の市立小学校約2万5千人の生徒の出席状況を6年間にわたって調べたうえで5つの学校を選びました。そのなかの約600人の小学2年生から採血をして、インフルエンザの抗体検査を毎年2回、この学年が小学校を卒業するまで追跡調査しました。 そうしてインフルエンザワクチンを集団接種しない前橋市と、集団接種をした高崎市など周辺地域におけるインフルエンザの流行状況を、1980年から6年間にわたって比較調査したところ、「ワクチンの接種地域と非接種地域で、インフルエンザの罹患率、超過死亡などの違いは認められない」という結果になりました。 つまり、ワクチンがインフルエンザの予防にはなっていないというわけです。 それでも「効果がある」という声はあります。そこには利権の問題も絡んできます。ワクチンを製造する製薬会社は、当然「ワクチンは有効だ」と言うでしょう。 たしかに1千万人ぐらいがワクチン接種すれば、そのうちのある程度の人は発症しません。しかしその時に誰に効果があったのかはわかりません。接種後にインフルエンザ感染すれば「効果がなかった」とわかりますが、かからなかった時にはその人が「ワクチンを接種しなかった場合」との比較ができないため、ワクチン接種した結果としてかからなかったのだとは結論付けられないからです。 かかって軽症で済んだ場合でも、「ワクチンを接種しなかったらどのくらい酷かったか」ということもわからない。 科学的な比較は非常に難しいため、結局「ワクチンの効果があるかないかははっきりしない」という結論になっているのが現状なのです。 『「新型コロナ」「EV脱炭素」「SDGｓ」の大ウソ』武田邦彦著 ビジネス社刊 20240319 P75
