進む魚離れと魚食普及の取り組み 我が国の水産物消費量は、この40年の間に上下を繰り返しながら盛時の5分の1まで減少し、ここ数年は低水準のまま横ばい傾向、かつ少しずつ減少が続くという状況となっている。 この「魚離れ」という衰退一途に見える状況への対策として生まれた言菓が「魚食普及」であった。この取り組みについて、水産業界が決して怠けてきたわけではないことは、30年間関わってきた箪者の経験からも断言できる。業界と行政、官民一丸となって、原因を探し、魚食普及に従事する組織を立て、関わる人々がそれぞれに自分たちが考える魚食普及に取り組んできたことは事実である。にもかかわらず、なかなか功を奏する施策が見いだせないでいるのはなぜだろう。 たとえば魚食普及に取り組む母体のひとつの主力として、漁業協同組合の女性部がある。魚離れと共に歩んできた魚食普及の歴史は40年にわたり、それだけのベテランも揃っているわけであるが、尋ねてみると、効果がいまひとつ感じられないとの返答が多い。自分の亭主が捕ってくる魚を少しでも高く多く売りたいという願いから、おいしく食べてほしいという食べ方提案が始まり、さばき方教室や各所で展示会、祭りのふるまいも好評、であるにもかかわらず、期待する効果が得られないまま、この40年間を繰り返して頑張ってきたのはなぜだろう。 思い当たることが二つある。ひとつは、効果が上がっていないと感じながらも、行動や思考に結果をフィードバックせずそのままのスタイルで続けてしまったこと。そして、魚に対する想いが強いゆえに、また、活動結果が好評だったゆえに、「伝える」ことがそのまま「伝わってい る」とかんちがいしてしまったことだ。この二点が重なると、結果がど うあれやり続けるという肉弾戦になってしまう。この状況は、浜の母さんたちに限らず、実は魚食普及そのものにみられる傾向で、それが魚というものに関わる人間の特異性でもある。ここにまず自ら気づき、変化する消費者に寄り添い乗り越えていくことが今後のカギとなる。 『Renaisance Vol.13』ダイレクト出版 「魚離れの実相」事実の理解とその対策・展望を考える 上田勝彦氏より R050604
